※ 筆者が所属している組織の見解を述べているものではなく、あくまでも筆者個人の考えです。また、情報源は、すべて公開されているウェブの情報に基づいています。
相関関係は理解されるが、因果関係はAIにはまだ理解できない。このことはAIを理解する上で重要なポイント。また、人間が職をAIに追われる中で、どの点については人間の方が優れているかを理解することで生き延びることができるのでは？
人工知能にまだできないこと
AIを「善」のために使う10の例
Nvidiaがコンピュータゲームのチップメーカーからメルセデスベンツと提携を結ぶ道に至るまで。自動車メーカーにプラットフォームを提供。テスラが作った自動車の世界観に追随せざるを得ず。
Amazonが自動運転の技術を持つ企業を買収、マスターカードはFinTech企業を買収、いずれも10億ドル規模。
5年すると量子コンピュータがメインストリームに？
人種問題をめぐる企業の対応はすごい勢いで拡がっている。JPモルガンは、ついに差別的な言動を引き起こした顧客との取引を断つ可能性にまで。
そして、先日米連邦最高裁で判断が下されたLGBTQ+の職場での差別を違憲としたが、その最前線に迫る記事
Henry Kaufman氏による寄稿。アメリカ資本主義が国家主義にとって変わられることを嘆く内容。じっくり読みたい。
在宅勤務を通じて生産性が下がったとの声が多く聞かれる中、パンデミック前と同等もしくは上がったと答える企業も存在する。生産性を何で定義しているかによって当然回答は異なってくるとは思われる。文化の違いもあると思う。総じて日本語は文脈を重視する言語であるために、仕事場においても共有した時間が意味を持つということもあるだろう。ただ、仕事とは何か？と考えた時に、相手が誰かを考慮して、スタイルを調整していかなければならないだろう。自分の仕事は「日本語文化」で完結できるのか、そうでないのか。
良い取り組み。クロスディシプリンで動ける人は重宝される。
苦しむ香港を横目にアジアの金融市場がシェア奪還を狙う。「高い税率、英語を話す人材の不足、官僚主義や認可要件、外国人全体への偏見」は、東京にとってはマイナス。先日発表された自民党の戦略にこの辺りが効果的に織り込まれているのか？？
The battle to be Asia’s premier financial centre
特に新興国においてはかねてより広がりを見せていたモバイルペイメントだが、パンデミックをきっかけに一層の広がりを。
一方、下記は大々的に先々週開始されたばかりだが、中央銀行により停止に追い込まれる。
ドイツ銀行グループはSymphonyを使用してWhatsAppによる顧客とのコミュニケーションを可能に。
一方日本では。
中央銀行によるデジタル通貨の話題が最近本当に盛り上がっている。シンガポールと中国の当局がデジタル通貨に関する連携を狙う。
果たして足踏みなのか、前進なのか。戦略的な動きが必要とされる。日系金融機関、がんばれ。
米国の銀行の状況をめぐる記事のいくつか。預金の大幅な増加による過剰な流動性。低金利政策との戦い。クレジット環境をめぐる不透明さ。商業用不動産の価値が低下していく恐れ。など。
相変わらず厳しい市場の評価。果たして腕が陰ったのか、もしくは長期目線での守りなのか。神のみぞ知る。
主要な米国株式指数のうち、Nasdaqの時価総額40％はGAFAMが占めるが、S&Pの時価総額では20％となっている。一方、DowにはGAFAMのうち、AppleとMicrosoftしか入っていない。このことが、米国株式指数間のギャップを過去10年以上の中で最大に広げている要因となっっている。
0 件のコメント:
コメントを投稿